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「AIで新卒採用が減る」時代に、手に職をつける人がいちばん強いってこと。

スタッフ
6月12日
読了時間: 4分

こんにちは!エーエムイズミの代表の天野です。

最近、ちょっと気になるニュースが続いてるの、気づいてますか?

「AIが仕事を奪う」「大手が新卒採用を減らす」——なんだか不安をあおる話ばかり。でもね、これ、見方を変えるとダクトみたいな"手に職"の仕事が、めちゃくちゃ追い風だよって話でもあるんです。

今日はそのへんを、ちゃんとデータも見ながら書いてみます。

まず事実:大手は本当に新卒採用を絞り始めてる

これ、なんとなくの噂じゃなくて、ちゃんと数字に出てきてます。

日経新聞は2026年3月、AIが新入社員のやっていた仕事を代替し始めていて、新卒採用を減らしたい大企業が出てきている、と報じています。日経ビジネスでも、AI時代には採用人数が減ると予測されていて、一部の大手はすでに「厳選採用」へ舵を切っていると伝えられています。

リクルートマネジメントソリューションズの「企業の新卒採用実態調査2026」では、人事担当者の4割以上が「AI活用が進むと新卒の採用人数は少なくなると思う」と回答。 海外に目を向けると、アメリカのテック大手の新卒採用は2024年に前年比25%減、コロナ前と比べると半減以上という調査結果もあります。

つまり、「いい大学を出て、大手に入れば安泰」という今までの方程式が、静かに崩れ始めてるんですね。

一方で、世界では「ブルーカラー・ミリオネア」が生まれている

アメリカでは今、手を動かす仕事(ブルーカラー)の価値が再評価されまくっているんです。

Newsweekは「次世代のアメリカの億万長者は電気工や配管工になる」という見方を紹介していて、実際に年収20万ドル(約3,000万円)を超える職人も珍しくないと報じられています。背景にあるのは深刻な人手不足。「5人が引退するのに、入ってくるのは2人だけ」——だから給料がどんどん上がる、というシンプルな構造です。

そしてもうひとつ大事なのが、こうした現場の仕事は「自動化されにくい」ということ。配管の不具合を見つけて直したり、現場でカスタムの溶接をしたり—複雑な問題解決と、手先の器用さと、その場その場の判断が必要な仕事は、AIにとっていちばん苦手な領域なんです。

これ、まさに「AIにも奪えない技術」そのものですよね。

ダクトの仕事って、どっち側?

もうお分かりだと思いますが—完全に「手を動かす仕事」です。

空調ダクトは、ビルや工場、お店の"空気"を支えるインフラ。図面通りにいかない現場で、その場で考えて、手を動かして、カタチにする。これはAIには代われない仕事だし、人手不足だからこそ、技術を持った人がずっと求められ続けます。

しかも、

  • 未経験からでも始められる(最初から技術者じゃなくてOK)

  • 資格取得支援で、一生モノのスキルが身につく

  • 頑張りはちゃんと評価される

学費で何百万円も借金して、それでも「AIに代替されるかも」と不安になるより、手に職をつけて、稼いで、成長していく。そういう生き方が、今いちばん現実的でカッコいいんじゃないかな、と思うんです。


今日の自分より、明日の自分がカッコいい。

時代がどう変わっても、自分の手で身につけた技術は誰にも奪われません。AIが進化すればするほど、「人にしかできない技術」を持っている人の価値は上がっていく。

私たちはそう信じて、毎日現場で技術を磨いています。

ちなみに、この記事の挿絵、全部AIで自作しました。 「使えるものは賢く使って、人にしかできない技術はとことん磨く」。 私たちのスタンス、なんとなく伝わったでしょうか。

もしこの記事を読んで「ちょっといいかも」と思ってくれたなら、ぜひ一度、話を聞きに来てください。  未経験、大歓迎です。

一緒に、最高の未来をつくりましょう!

▼採用情報はこちら https://www.amizumi.com/home-1-1-1

▼Instagramでも日々発信中 https://www.instagram.com/amizumi_info_/

参考にしたデータ・記事

  • 日本経済新聞「AI浸透による大企業の新卒採用減、中小企業にはチャンスに」(2026年3月30日)

  • 日経ビジネス「AI利用拡大で新卒採用減少 量から質へ転換する企業の採用戦略」(2026年6月9日)

  • リクルートマネジメントソリューションズ「企業の新卒採用実態調査2026」

  • Newsweek "These Are the Highest-Paying Blue-Collar Jobs"(2025年10月29日)

  • FlexTrades / gpac ほか、米国スキルドトレード関連レポート(2025〜2026年)

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